赤十字の「理念」を継承
RED CROSS
赤十字とは

1859年、スイス人アンリー・デュナン(Henri Dunant)はイタリア統一戦争の激戦地ソルフェリーノで、

4万人もの死傷兵士が放置される状況に遭遇し、敵味方の区別なく救護活動にあたりました。

その惨状と救護の必要性を説いた著書が契機となり、 1863年に国際負傷軍人救護常置委員会 (のちの

赤十字国際委員会)が発足。翌年には、戦時傷病者救護のためのジュネーブ条約(赤十字条約)が締結

され、国際赤十字が正式に誕生しました。

現在は、日本をはじめ世界192の国と地域に赤十字社をもつ人道機関として、人間のいのちと健康、尊厳を

守る活動を広く展開しています。

わけへだてなく、いのち健康尊厳ります。
赤十字の基本原則
人道
人間のいのちと健康、尊厳を守るため、苦痛の予防と軽減に努めます。
公平
いかなる差別もせず、最も助けが必要な人を優先します。
中立
すべての人の信頼を得て活動するため、一切の争いに加わりません。
独立
国や他の援助機関の人道活動に協力しますが、赤十字としての自主性を保ちます。
奉仕
利益を求めず、人を救うため、自発的に行動します。
単一
国内で唯一の赤十字社として、すべての人に開かれた活動を進めます。
世界性
世界に広がる赤十字のネットワークを生かし、力を合わせて行動します。
赤十字のマーク
赤十字のマーク
負傷者救護にあたる機関・施設が中立であり、攻撃してはならないことを示す「保護の標章」としてジュネーブ条約に定められています。赤十字マークの配色は、赤十字の創設者アンリー・デュナンの祖国であるスイスに敬意を表して、スイス国旗の配色を逆にしたものが基になっています。またイスラム教国では赤新月が用いられるほか、2005年には新たにレッドクリスタルが規定されました。
医療にとどまらず、幅広い事業を行っています。
日本赤十字社の9つの事業

「わたしたちは、苦しんでいる人を救いたいという思いを結集し、いかなる状況下でも、人間のいのちと健康、尊厳を守ります」― これが日本赤十字社の使命です。日本赤十字社は赤十字の基本原則に基づき、使命を実現するための活動を展開しています。

  • 国際活動

    国家・民族・宗教間の武力紛争や海外の自然災害の現場へ医師・看護師などの救護要員を派遣します。また災害被害を抑える対策事業も推進しています。

  • 国内災害救護

    東日本大震災などの自然災害の際、被災地に医師や看護師からなる救護要員を派遣。また救援物資の備蓄と配布、義援金の受付なども行っています。

  • 医療事業

    全国90か所を超える病院をはじめ、各種医療機関を運営。赤十字病院の多くが災害拠点病院に指定され、災害時の医療を確保することに努めています。

  • 看護師等養成事業

    看護大学6・大学院6・短期大学1・助産師学校1・看護専門学校14を開校。国が定めたカリキュラムに加え、赤十字の理念や災害救護・国際救援を学ぶ科目も開講しています。

  • 血液事業

    赤十字血液センターや献血ルーム、移動献血車などを通じて献血を受け入れ、災害に備えるとともに、輸血を必要とする方々に24時間体制でお届けしています。

  • 社会福祉事業

    児童福祉施設、身体障害者社会参加支援施設、老人福祉施設を全国で運営。また各施設を拠点とした地域住民への在宅支援活動なども行っています。

  • 救急法等の講習

    万一の際に人命を救う方法や安全に暮らすための講習を行っています。救急法・水上安全法など5つの講習があり、赤十字の各種資格も取得できます。

  • 赤十字ボランティア

    赤十字の事業は、ボランティア組織である「赤十字奉仕団」によって支えられています。

  • 青少年赤十字

    未来を担う青少年が世界の平和と人類の福祉に貢献できるよう、実践活動を通して自ら「気づき、考え、実行」できる学びの機会を提供します。

日本赤十字歴史現在

日本赤十字社の前身となった博愛社は、1877(明治10)年の西南戦争の際に戦時救護の必要性を痛感した2人の元老院議官、佐野常民(さのつねたみ)と大給恒(おぎゅうゆずる)によって設立されました。現在の日本赤十字社は、1952(昭和27)年制定の日本赤十字社法に基づいて設立された認可法人であり、保健・医療・福祉・教育などにわたる幅広い事業を日本全国で展開しています。

  • 佐野常民佐野常民
  • 大給恒大給恒
日本赤十字社の全国ネットワーク
病院
91施設
その他医療施設
13施設
血液センター
54施設(170出張所)
社会福祉施設
28施設
看護師等養成施設
20施設
地図